~ゲームとPTSの共通点を広め、選手たちのチャレンジ・活動を応援~
現在、日本におけるeスポーツ市場は成長の一途をたどっています。コロナ禍に非接触で対戦可能なスポーツとして、大会の実施ならびにオンライン配信や視聴が定着したことで、ファン数は着実に増加し、市場規模は2021年時点で78.4億円、2025年には180億円規模に達すると予想され、今後も拡大が期待されています(※)。このようにeスポーツ市場の拡大が期待されている中、SBI e-Sports社が掲げるeスポーツ分野の健全な発展への貢献と、世界に冠たるチームとなることを目指すビジョンに共感し、スポンサー契約に至りました。
また、一見無関係に見えるeスポーツとPTSには共通点があり、目指す未来に親和性があるとも考えています。eスポーツに親しむ若い世代に、こうした共通点を知っていただくことでPTSをはじめ、投資の世界に少しでも興味を持っていただくべく、ロゴ掲載に留まらず、今後様々な形でSBI e-Sportsをサポートしてまいります。
(※)出典:日本eスポーツ白書2022/角川アスキー総合研究所
<「PTS」と「eスポーツ」の共通点>
・レイテンシー(通信やデータ処理が実行・反映されるまでの時間)がプレイヤー(投資家)のパフォーマンスに大きく影響を及ぼすこと
・システム(ソフトウェア)、ハードウェア、通信回線などのインフラ部分の先進性、信頼性が重要であること
<目指す未来の親和性>
ジャパンネクスト証券はメタバースの技術を活かし、24時間365日、いつでもどこからでも世界中の株式取引が可能なプラットフォームを作り、提供することを究極的な目標としています。eスポーツの世界ではプレイヤーが24時間どこからでもアバターを通じてゲームにアクセスし、活動できるなど、ジャパンネクスト証券が目指す世界観を既に体現していると考えています。
【SBI e-Sports株式会社 代表取締役社長 小谷雅俊 コメント】
この度、ジャパンネクスト証券株式会社とプラチナパートナー契約を締結させて頂くこととなり光栄に思っております。今日の金融ビジネスの世界において、特にインターネットを介したトレードの領域では、総合的な情報に対して誰よりも早く判断を下し、正確にディール(取引)を行うことがより顕著に求められると感じます。そういった観点から金融とeスポーツの親和性に着目頂いた上でのご支援に、感謝しております。
【ジャパンネクスト証券株式会社 代表取締役CEO 山田正勝 コメント】
この度SBI e-Sports株式会社とスポンサー契約を締結したことを、非常に喜ばしく思います。我々の運営する「PTS」とよばれる金融取引プラットフォームとe-Sportsは、高度なパフォーマンスを発揮するために、高速で正確なアクションおよび信頼性の高いインフラが必要であることなど、共通点は多いと考えています。当社は、このスポンサーシップを通じて、e-Sportsから様々なことを学び、金融取引の世界において、これまでにない様々な体験を投資家の皆様に提供していきたいと考えております。
■プロゲーミングチーム SBI e-Sportsについて
「SBI e-Sports」はSBI e-Sports社が運営するプロeスポーツチームです。選手の自主性を重んじながら、運営法人としてeスポーツを日本の新しい文化として健全に育むことをビジョンに掲げ、 SBIホールディングス株式会社の子会社としての側面も併せ、eスポーツの発展に貢献すべく活動しています。
SBI e-Sports 会社概要
会社名 :SBI e-Sports株式会社
代表者 :小川 裕之、小谷 雅俊
所在地 :〒106-6090 東京都港区六本木1-6-1 泉ガーデンタワー15F
URL :https://sbiesports.co.jp/
事業内容 :プロフェッショナルeスポーツチームの運営、eスポーツメディアの運営、eスポーツに係るコンサルティング等
ジャパンネクスト証券 会社概要
ジャパンネクスト証券は、PTSの運営に特化した証券会社です。PTSとは、取引所を介さずに株式などの有価証券の売買を成立させる取引システムのことで、東証をはじめとする取引所と同様に、投資家の皆様に取引の機会を提供しています。
会社名 :ジャパンネクスト証券株式会社
設立日 :2006年11月8日
代表者 :山田 正勝
所在地 :〒106-0032 東京都港区六本木3-1-1 六本木ティーキューブ
資本金 :14億円
証券業登録と認可:2007年3月 証券業登録
2007年6月 PTS (私設取引システム) 運用業務に係る認可
2007年9月 金融商品取引法に基づく金融商品取引業者PTS (私設取引システム)
としての登録
関東財務局長(金商)第45号
加入協会 : 日本証券業協会 (JSDA) / 日本投資者保護基金 (JIPF)
事業内容 : PTS (私設取引システム) の運営、コロケーション・データセンターサービス、
マーケット・データの提供、ソフトウェアの開発
<金融商品取引法に係る表示>
ジャパンネクスト証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第45号
加入協会 日本証券業協会
<投資家の皆様へ 手数料およびリスク等に関するご注意事項>
ジャパンネクスト証券株式会社が運営するジャパンネクストPTSにて取り扱う商品等にご投資いただく際、ジャパンネクストPTSの取引参加証券会社を通じてご利用いただく必要があります。ご利用にあたりその証券会社が各商品等について定める手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。なお、証券会社がご負担を求める手数料等は証券会社により異なることがあります。ご利用になる証券会社に手数料等、及びその取引のリスク他注意事項についてご確認いただくとともに、その証券会社がお渡しする契約締結前交付書面や上場有価証券等書面、信用取引の契約締結前交付書面等を通して詳細をご確認いただけますようお願いいたします。
<当社のサービスの留意事項>
当社の運営するジャパンネクストPTSでは、日本で登録された証券会社を参加者として株式取引等の付け合せを行っております。当社は、そのような証券会社(特定投資家)以外の方に対しサービスを提供しておりません。繰り返しになりますが、ジャパンネクストPTSにおけるお取引をご希望の場合は、ジャパンネクストPTSに、お客様のご注文を取り次いでいる証券会社での口座開設が必要となります。